今回はエンジニアの中でも、システムエンジニアとインフラエンジニアに焦点を当ててご紹介していきます。
ITツールやITサービスの需要の増加に伴い、エンジニアの需要も増えてきています。
そのため、今まで企業に属していたエンジニアが、フリーランスとして独立したり、起業して会社を設立する人が増えてきているのです。
今回はシステムエンジニアやインフラエンジニアの仕事内容をはじめ、メリットやデメリットを踏まえた上での独立の際の注意点についてご紹介していきます。
システムエンジニアとは
システムエンジニアとは、ITシステムの設計や構築・運用を行います。
システムエンジニアは主にクライアントとの打ち合わせを行ってヒアリングした現状の課題や要望などを解決するためのシステムの設計を担当としています。
システムを構築する際には、プロジェクトチーム内で担当分けをして分業をすることがほとんどですが、プロジェクトチームの状態や人数によってはシステムの構築だけでなく、プログラミングも行うケースもあります。
仕事内容
システム開発を行う際には、「要件定義」「基本設計」「詳細設計」「構築」「テスト」「運用保守」といった工程に分けられます。
システムエンジニアが主に担当する工程は、「要件定義」「基本設計」「詳細設計」となっており、システムエンジニアとして独立して業務を行う際には、この工程の一部のみを請け負うというケースもあるのです。
それでは、システムエンジニアが担当する工程について簡単にご紹介していきます。
要件定義
要件定義とは、クライアントとの打ち合わせで解決すべき課題を見つけ出し、その課題を解決するにはどのようなシステムが必要かを検討し、実現のために実装しなければならない機能や性能などを明確にしていくことです。
システムエンジニアとクライアントの間で認識のズレが生じたまま工程が進んでしまうと、システムを提供する際に大きな見直しが必要となってしまうため、当初の打ち合わせで的確に認識の擦り合わせを行うことが重要となります。
クライアントとの話し合いを円滑に進めるためにも、システムエンジニアにはプログラミングなどシステム開発に関する幅広い知識が必要とされるのです。
基本設計
基本設計では、要件定義でクライアントと打ち合わせた内容をもとに、機能をどのようにシステム化するかを検討します。
画面や項目などの必要情報は基本設計で検討します。
詳細設計
詳細設計では、プログラムの構成や処理内容などをより細かく検討します。
構築工程では、詳細設計で作成した細かな内容をもとにプログラミングをするため、プログラマーに設計の内容を的確に説明する必要があります。
必要なスキル
システムエンジニアとして独立する際には、さまざまな求められるスキルがあり、スキルがなければ独立をした後に仕事を獲得することが難しくなってしまいます。
それでは、いくつかの必要なスキルについてご紹介していきます。
ITに関する幅広い知識
システムエンジニアは、システム開発の元となる打ち合わせを行うため、そもそもシステムにおいては、どのようなことができて、どのようなことができないのかという点を把握しておかなければいけません。
クライアントとの打ち合わせでは対応できるという前提で話を進めておきながら、後々になって対応できないということが発覚した際には、クライアントからの信頼を失ってしまいます。
そのため、システムを開発するための設計関連をはじめ、サーバーやネットワークに関する知識も身に付けておく必要があるのです。
コミュニケーションスキル
システムエンジニアは、クライアントとの打ち合わせを行うため、的確なコミュニケーションも必要となります。
クライアントと話した内容を後の工程を担当するエンジニアに的確に伝えなければいけないため、高いコミュニケーションスキルが必要となります。
システム開発のプロジェクトを円滑に進めるためには、クライアントやプログラマーとの懸け橋にならなければならないのです。
プログラミングスキル
システムエンジニアが主に担当する作業工程において、基本的にプログラミングは行わないため、一見プログラミングスキルというのは不要にも思えます。
しかし、システムの設計を行う際には、プログラミングの仕組み自体を理解していなければいけないので、プログラミングスキルは必須なのです。
インフラエンジニアとは
インフラエンジニアとは、ITインフラシステムの設計や構築・運用・監視に関わるエンジニアのことであり、ネットワーク、サーバーセキュリティ、データベースなどのさまざまな分野を担当します。
「インフラ」とは、”インフラストラクチャー”の略であり、土台や下部構造という意味を指します。
そのため、IT業界でも情報システムの基盤という意味合いでインフラエンジニアと呼ばれることがあるのです。
インフラエンジニアはその対応範囲が広いこともあり、「ネットワークエンジニア」「サーバーエンジニア」「データベースエンジニア」などに分けられることもあります。
そのため、インフラエンジニアとして独立する際にも、どの部門を得意としているかによってその需要も異なるのです。
仕事内容
インフラエンジニアは、クライアントが有効にITのシステムを活用できるようにインフラシステムを作り、そのITインフラシステムの保守や運用を行います。
インフラエンジニアの仕事内容は主に「要件定義」「設計」「構築・テスト」「運用・保守」に分けられているので、それぞれの業務内容について紹介していきます。
要件定義
要件定義では、クライアントとの打ち合わせで要望や解決すべき課題をヒアリングして、どのような機能を持ったインフラをどのように構築していくかを決めていきます。
設計
設計では、要件定義でクライアントと決めた内容を実現するための設計を行います。
ネットワークの設計を担当する時には、使用するネットワークを選び、どのように設定するかを決めるのも業務のひとつとなります。
構築・テスト
作成した設計書をもとに実際にインフラ環境を構築し、構築した環境が正常に動作するかのテストを行います。
もし正常に動作しなければ、再度の構築が必要となるので、システムを納品する上では非常に重要な工程となります。
運用・保守
運用・保守では、現在稼働しているインフラ環境が正常に動作しているか監視し、システムで障害が発生した際にはインフラエンジニアが対応します。
プロジェクトの現場によって作業の範囲はさまざまですが、ネットワークやサーバーでエラーが起こった際には、インフラエンジニアがエラーの原因を調査し、その後のエラーの解消まで対応します。
必要なスキル
インフラエンジニアで求められるスキルは、プロジェクトの現場によって異なりますが、共通して求められる知識があります。代表的な例をいくつかご紹介していきます。
ネットワークやサーバーといったインフラの基礎知識
インフラシステムを扱う上では、インフラに関する知識を身に付けておくことは必須でしょう。
インフラエンジニアの業務には、ネットワークの知識がなければ設計を行うことができませんし、サーバーを構築する際にはOSなどに関する知識も必要になります。
クラウドコンピューティングに関する知識
インフラエンジニアとして業務を行うには、クラウドサービスに関する知識も必要となり、主要なクラウドサービスに関する知識を常に取り入れていく必要があるでしょう。
プログラミングスキル
インフラエンジニアではプログラミングのスキルは不要と思われがちですが、実際にプログラミングスキルを身に付けておくことで、業務効率が向上することもあるのです。
エンジニアとして独立する際注意点とは
最近では、システムエンジニアやインフラエンジニアとして独立する人が増えてきていますが、独立をするにあたっていくつかの注意点があります。
エンジニアに限らず、最近では独立のハードルが下がってきていることもあり、安易に独立をしてしまう人が目立ちます。
しかし、事前にいくつかの注意点を抑えておかなければ独立後に苦しくなってしまうのです。
それでは、システムエンジニア、インフラエンジニアの独立に際して注意すべき点について、代表的なものをご紹介していきます。
自身の強みを把握しておく
エンジニアの独立が増えてきているなかで、仕事を獲得するにあたって、自身の強みというのは非常に重要になってきます。
特にエンジニアのようなIT業界では、幅広く対応できるエンジニアよりも、何かの分野に特化して強みがあるエンジニアの方が企業からの需要が多く、仕事を獲得しやすくなっているのです。
そのため、システムエンジニアやインフラエンジニアのように需要が多い業務であれば、自身の強みがなければ他のエンジニアに簡単に仕事を取られてしまいます。
常に新しい情報を取り入れておく
IT業界では新しい技術が常に発展しています。
最新のツールや技術が開発され続けています。
ですから、最新のシステムに対応できないというのは非常にマイナスになってしまうため、独立後も常に新しい情報を取り入れるための努力は必要不可欠でしょう。
＜最後に＞独立をする前の準備は慎重に
ここまででシステムエンジニアやインフラエンジニアの業務内容や独立後の注意点についてご紹介してきました。
最近では独立自体のハードルが下がってきていることから、独立することをゴールとしてしまう人が多いようです。
しかし、独立後に順調に仕事を獲得して、安定した収益を出しているエンジニアは一部に過ぎないでしょう。
会社勤めのエンジニアと独立したエンジニアでは、求められるものが違います。
単に技術や経験があればいいものでもなく、経営者としても常に努力や工夫をしていかなければなりません。
独立してからが一番大変なので、安易に勢いだけで会社設立などしないように慎重に専門家の意見も聞きながら進めてください。