カメラマンで起業するためにやるべきことについて、解説していきます。
またカメラマンで起業する際の準備は、どのようなものが必要なのかについても紹介していきます。
また気になるカメラマンで起業する際の収入源は、どのようなものがあるのか解説していきます。
そして、カメラマンとして起業するのに資格は、必要なのか説明します。
カメラマンで起業することに、興味がある方はぜひ最後までお読みください。
カメラマンで起業するためにやるべきこと
自分の得意とするカメラマンとしての技術で、起業するためにやっておくべきことがあります。
起業するためにやっておくべきことは、以下のようなことです。
- ポートフォリオを作成する
- SNSで発信する
- 営業する
カメラマンで起業するためにやっておくべきことを、それぞれ説明していきます。
ポートフォリオを作成する
カメラマンで起業するためには、自分の作品を知ってもらうためにポートフォリオを作成するとよいでしょう。
ポートフォリオは、ポートフォリオブックやサイトで作成していきます。
ポートフォリオブックを作る時には、リングファイルで自由に写真を入れ替えができるような物が良いです。
営業先によってポートフォリオの内容を変える必要があるため、リングファイルが活用できるのです。
ポートフォリオサイトを作る場合にも、用途別にページを作ると良いでしょう。
例えば、結婚式、景色、家族などのようなジャンルによって分けて作成していきます。
SNSで発信する
カメラマンが起業するのにSNSで発信することは必須です。
特に写真との相性の良いインスタグラムを活用していくと、自分の作品を多くの人に知ってもらうことが可能になります。
SNSで自分の作品を発信していけば、自分に興味のある人が自分の作品にアクセスしてくれるのです。
自分の作品を見た人が、写真を撮ってほしいというような依頼が入ってくる可能性があります。
SNSでは自分のプロとしての写真と、プライベートの写真とを混ぜて投稿するのが良いでしょう。
プライベートな内容も投稿することで、あなた自身に興味を持ってもらえます。
あなた個人に興味を持ってもらえると、写真をこの人に撮って欲しいという感情が生まれてくるのです。
営業する
カメラマンとして起業するためには、ポートフォリオサイトを公開して受け身で待つだけでなく、自分から営業していくと良いでしょう。
写真を必要としている会社や雑誌などに直接営業していくのです。
営業はメールや電話などをしていくと良いでしょう。
メールで送る際には、自分がどのような人間なのか自己紹介し、写真を必要としている会社や雑誌を探しているということを伝えます。
そして自分のポートフォリオサイトを、用途別に紹介していくのです。
またカメラマンと写真を必要とする人をマッチングさせるサイトもあるので、そういったポータルサイトも活用していくと良いでしょう。
カメラマンで起業する際の準備
カメラマンで起業する際の準備は、以下のようなことがあります。
- 運転資金をためる
- カメラマン同士のネットワークを作っておく
カメラマンで起業するための準備を、それぞれ説明していきます。
運転資金をためる
起業する際には、事務所の準備やカメラの機器を揃えるための資金が必要です。
またカメラマンの仕事は、請求書を出してから2ヶ月後に入ってくることが多いため運転資金を十分に用意しておいた方が良いでしょう。
一般的に起業する際には、3ヶ月から6ヶ月の運転資金を貯めてから始めるのが良いとされています。
自分の生活費や仕事として使う費用が月に30万円必要なのであれば、90万円以上は貯めてから起業すると良いでしょう。
カメラマン同士のネットワークを作っておく
カメラマンで起業する際には、カメラマン同士のネットワークを作っておくと良いです。
カメラマンとしての仕事が軌道に乗ってくると、様々な場所からの仕事の依頼が入ってきます。
観光地での撮影やWEBサイト、モデルを使った撮影などの仕事が入ってくることがあるのです。
しかしそのような仕事は、スケジュールを合わせる必要があるため、必ずしも自分のスケジュールに合わない場合があります。
そういった場合に、依頼を断るのではなく信頼できるカメラマンを紹介すると、依頼先との信頼関係ができ、仕事を継続的にもらうことが可能になってきます。
カメラマンとして起業する際には、信頼できるカメラマン同士のネットワークを作っておくと良いのです。
カメラマンで起業する際の収入源
カメラマンで起業する際の収入源は、以下のようなものがあります。
- ストックフォトに登録し販売する
- カメラマンのインスタグラマーになる
- WEB制作会社に営業する
- 出張撮影サービス
- その他下請けの仕事
カメラマンで起業する際の収入源について、それぞれ説明していきます。
ストックフォトに登録し販売する
カメラマンが起業した場合の収入源の１つとして、ストックフォトに登録し販売するというものがあります。
ストックフォトとは、写真をオンラインで販売するサイトで、そのサイトに訪れた人が写真を購入していきます。
少ない収入ではありますが、確実に収入源となってきます。
自分の撮った写真は、どんな写真がニーズがあるかと言うリサーチにもなるため、利用するのがおすすめです。
カメラマンのインスタグラマーになる
カメラマンが起業した場合の収入源の２つ目は、カメラマンのインスタグラマーになるというものです。
インスタグラムで自分の写真を公開し、フォロワーをたくさんつけていきます。
そしてフォロワーから写真撮影の依頼があったり、企業とのタイアップにより収入を得ることが可能です。
一般的には、インスタグラムでフォロワーが5,000人以上になってくると企業から案件が入ってくる場合が多いです。
まずはいかにインスタグラムで多くの人に興味を持ってもらう写真をアップするかが鍵となります。
WEB制作会社に営業する
次にカメラマンが起業した場合の収入源として、WEB制作会社に営業するという方法があります。
WEB制作会社が飲食店やお店のホームページを作る際に、店舗での撮影が必要になります。
そこでホームページを作成する際の写真撮影のカメラマンとして、契約するという形です。
自分の作品が十分ストックができ、サンプルとして提示できる状態になったら、営業していくとよいでしょう。
WEB制作会社に、コンタクトを取り、自分の作品を見せて提案していきます。
出張撮影サービス
次のカメラマンが起業した場合の収入源として、出張撮影サービスがあります。
一般の人のイベントや旅行などに同行し、出張撮影サービスするというものです。
出張撮影サービスは、写真スタジオを持つ必要がなく、コストが低くできます。
最近では写真を撮ってほしい人と、カメラマンとをマッチングするサイトもあるので、そういったところに登録すると良いでしょう。
特に広告費をかける必要がなく、集客が可能となってきます。
一般の人も写真スタジオに頼むとコストがかかるため、個人のカメラマンに依頼することが多くなっています。
その他下請けの仕事
その他、下請けの仕事もカメラマンの収入源となります。
例えば結婚式場やフォトスタジオなどの下請けとして、仕事を受けられます。
結婚式場やフォトスタジオに営業していき、繋がりを持っておくと良いでしょう。
カメラマンで起業するのに資格は必要？
カメラマンで起業するのに、資格は必ずしも必要ありません。
プロの一線として活躍している人の中でも、資格を持っていない人は多くいます。
どのカメラマンも独学で勉強したり、師匠について学んでいくことでスキルアップしています。
ただしフォトマスター検定という資格もあるので、興味ある方はとってみると良いでしょう。
カメラマンで起業するために必要な知識
最近のカメラは高性能になり素人が、とっても綺麗に撮れるようになってきています。
しかしプロのカメラマンとして起業するためには、差別化するために、最低限の知識は持っておく必要があります。
撮影環境に合わせて的確な設定ができるだけの知識を持っていく必要があるのです。
例えば、暗い環境で写真がぼけてしまったりすることがないように、知識をつけておく必要があります。
個人事業主のカメラマンとして起業するには
個人事業主のカメラマンとして起業するには、税務署に開業届を提出し、毎年確定申告する必要があります。
開業届と確定申告について、それぞれ説明していきます。
開業届を提出する
個人事業主のカメラマンとして起業する際に、税務署に開業届を提出します。
開業届は税務署に取りに行くか、ホームページからダウンロードできます。
開業届はとてもシンプルな内容ですので、自分でも書けますし、分からないことがあれば税務署に聞けます。
税務署に開業届を出せば、すぐにカメラマンとして起業することが可能です。
開業届とともに青色申告の申請書も出しておくと良いでしょう。
確定申告する
毎年その年の売上から経費を引いた利益を算出し、所得税を出し税務署に申告する必要があります。
これが確定申告です。
確定申告は、オンラインの会計ソフトを使えば自分でもできますが、分からない方は税理士に相談するとよいでしょう。
確定申告のために領収書は、とっておく必要があります。
カメラマンが起業する場合の領収書は以下のようなものがあります。
- カメラやレンズ、パソコンなどの機材購入の領収書
- スタジオレンタル代、プリント代などの制作費の領収書
- カメラ、パソコン、プリンタなどの修理費の領収書
- クライアントへの贈答品、仕事での飲食費などの領収書
- インターネット通信費、仕事で使った電話料金などの領収書
個人事業主のカメラマンが法人化したほうがいいタイミング
カメラマンとして起業し収入が増えてくると法人化も考える必要があります。
カメラマンの個人所得が600万〜800万円以上になると法人化したほうが節税のメリットが出てくることがあります。
個人事業主としてのカメラマンの場合の所得税と、法人化した場合の法人税＋役員報酬の所得税でどちらが節税できるか考えていきます。
所得控除などもあり、ケースによって節税できる所得額が違ってきますので、詳しくは専門家に問い合わせるといいでしょう。
＜あわせて読みたい＞
カメラマンの起業で法人化を検討する場合は、ぜひご相談を！
カメラマンとして起業したいと考える方も、いらっしゃるかもしれません。
カメラマンとして起業するためにやっておくべきことは、以下のようなことです。
- ポートフォリオを作成する
- SNSで発信する
- 営業する
カメラマンとして起業する際に、一定額以上の収入を見込める場合には、法人化すると良いでしょう。
法人化に関して、分からないことがある場合は、法人化について詳しい専門家に相談するのがおすすめです。
当社では、土日祝日、平日夜間でも24時間相談受付中です。
法人化・税務に関して、納得いくまで何度でも相談できます。
個人事業主と法人化どちらにしたほうがいいのかの相談もできます。
対面のみならず、オンライン面談やLINEでも相談可能です。
そして、いざ法人化する場合は、多くの必要書類を準備し、手続きが必要です。
実際には、法務局へ登記した後も、税務署などへの手続きなどが多くあります。
合同会社や株式会社設立を一人で進めるのは、大変です。
法人化は、やはり豊富な経験と知見がある専門家に依頼した方が安心できます。
法人化のサポートを受ける際に気になるのが、手数料です。
当社であれば、代行費用0円で、合同会社や株式会社設立サポートができます。
設立費用は、合同会社の設立の場合には6万円、株式会社設立の場合は20万2,000円から行えます。
司法書士を利用して、法人化した場合よりもちろん安いですし、ご自分で法人化する場合よりも安く済むというメリットがあります。
もし、法人化にお悩みならぜひ経営サポートプラスアルファにお気軽にご相談ください。
お客様の事業目的や事業計画から判断し、法人化・税務に関して、全力でサポートします。