脱毛サロンは資格無しで開業可能!具体的な流れや意識したいポイントとは

開業しやすいお店として人気が高いのは脱毛サロンです。

需要が高い仕事でありながら、専門的な資格が必要ないなど低いハードルで開業が可能です。

開業しやすいお店ではありますが、具体的に開業するイメージがつかない人は多いはずです。

今回は人気の高いお店である脱毛サロンの開業方法や開業にあたって知っておきたいポイントなどをご説明します。

脱毛サロンは低いハードルで開業可能

冒頭でも説明したとおり脱毛サロンの開業はハードルの低いものです。

その理由についてご説明します。

開業に資格や免許は必要なし

脱毛サロンの開業にあたって、専門的な資格や免許は必要ありません。

脱毛はなぜか専門知識が求められるイメージがありますが、実際には資格も免許もなく開業ができます。

そもそも、脱毛の手法には「光脱毛」「レーザー脱毛」「ニードル脱毛」などの手法があります。

これらの中でも、資格や免許なしで開業できるのは「光脱毛」に該当する機器を利用した施術に限られます。

それ以外の施術は医療脱毛に該当し、資格や免許が必要となるため注意が必要です。

個人で開業できる

脱毛サロンは個人でも開業できるお店です。

業種によっては法人での開業が必須とされている場合がありますが、脱毛サロンはそうではありません。

個人で開業できる理由は、資格や免許が必要とされないからです。

資格や免許の都合から法人でしか開業できないお店はあるものの、脱毛サロンはそのような制限がありません。

個人で小規模なお店を開業することも可能です。

ただ、法人での開業も可能であるため、必要に応じて法人を選択するのは悪くありません。

脱毛サロンを開業するまでの流れ

脱毛サロンを開業するならば、概ね以下の流れで進みます。

  1. サロンの計画の立案
  2. スキルアップ・資格の取得
  3. 資金調達
  4. 物件の検討
  5. プランの検討
  6. 備品・設備の調達
  7. 開業手続き

それぞれについて以下でご説明します。

開業の流れ1:サロンの計画の立案

脱毛サロンを開業するにあたり、まずは計画を立案しましょう。

計画を立ててから開業しなければ、方針がブレて開業が失敗する可能性があります。

最初に考えるべきは、脱毛サロンのコンセプトです。どのような脱毛サロンを開業し、どのようなお客様に来ていただくのかを考えましょう。

特にコンセプトが決まっていなければ、開業がスムーズに進められません。

コンセプトの決め方は様々あります。

例えば「仕事帰りに気軽に寄れるお店」「脱毛しながらリラックスしてもらえるサロン」「家族全員が利用しやすいお店」などが考えられます。

競合となるお店を調査して、差別化できるコンセプトを選択できるのが理想的です。

コンセプトが決まれば、脱毛サロンの計画を立案しやすくなります。

準備に必要な期間が見積もりやすくなりますし、必要なお金も見積もりやすくなります。

まずはコンセプトを決めてしまい、そこから開業に向けて具体的な内容を計画していきましょう。

開業の流れ2:スキルアップ・資格の取得

安定してお客様に来てもらうためには高いスキルが必要です。

そのため、満足してもらえるような高いスキルを身につけておきましょう。

研修などを受けてスキルアップしておくのが理想的です。

ご説明したとおり脱毛サロンの開業に資格や免許は必要ありません。

そのため、素人でも脱毛サロンを開業できてしまいます。

ただ、このような状況で開業してもスキル不足でお客様に満足してもらえませんし、トラブルになる可能性すらあります。

今はネットが活用される時代であるため、スキル不足は口コミなどですぐに広がってしまいます。

そのような状況になってしまうと、経営に影響が出るのはいうまでもありません。

そのような状況を避けるためにスキルアップは必須といえます。

また、必要に応じて民間資格を取得しておくと良いでしょう。

開業にあたって資格は必須ではないものの、以下の資格を取得しておくとお客様からの安心感を得られます。

  • 一般社団法人日本脱毛安全普及協会:脱毛士検定
  • 一般社団法人日本エステティック振興協議会:認定美容ライト脱毛

スキルアップと同時にこれらの資格を取得しておくと、お客様から安心してもらいやすくなります。

開業準備と平行して資格の取得を目指すと時間効率が良くなります。

開業の流れ3:資金調達

開業にはまとまったお金が必要となります。

そのため、必要に応じて資金調達をしましょう。

必要な資金の概算は計画の立案時に把握できているはずであるため、その金額を調達します。

資金調達の方法は大きく分けて以下が考えられます。

  • 自己資金の活用
  • 金融機関からの借入
  • 助成金の利用

基本的にはある程度の資金を導入し、不足する部分を借入金でまかないます。

全て借り入れようと考える人がいますが、自己資金なしで開業するのは無謀です。

少なくとも3割程度は自己資金で支払えるようにしましょう。

また、近年は開業をサポートする助成金が数多く用意されています。

脱毛サロンの開業に絞ったものではありませんが、これらを活用してみるのもよいでしょう。

助成金は支給される条件こそあるものの返済の必要がないため、脱毛サロンを開業する負担を軽減できます。

ただ、支給までに時間を要するため、その点は注意しなければなりません。

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開業の流れ4:物件の検討

計画に沿った物件を見つけ出しましょう。

物件は脱毛サロンの開業が成功するかどうかを左右する部分ですので、慎重に選択しなければなりません。

まず、最初に検討するのは自宅などを利用するか賃貸を利用するかです。

脱毛サロンの開業は自宅を活用する人も多いため、その点は考慮に入れておいても良いでしょう。

賃貸物件を利用するとなると初期費用が高額になってしまいます。

賃貸物件の場合、考えるべきことは「コンセプトに沿ったお客様がいるかどうか」です。

どんなに魅力的なコンセプトの脱毛サロンでも、周りにお客様がいなければ意味はありません。

自分が思い描くお客様がいる立地の物件を探すようにしましょう。

また、大手の脱毛サロンは目立つ場所に多くありますが、必ずしも目立つ立地を選択する必要はありません。

脱毛サロンは隠れ家的なビルの2階以上にあったり入り組んだ場所にあったりするケースは多々ありますので、その点も頭に入れながら物件の検討をしましょう。

開業の流れ5:プランの検討

脱毛サロンの開業にあたりプランも重要です。

お客様は料金面を詳しく確認するため、「どの施術をいくらで提供するか」を検討していきましょう。

プランを検討する際も、脱毛サロンの開業コンセプトが重要です。

コンセプトが「手軽」「身近」などであれば低価格を中心にすべきですし、「落ち着く」「高級感」などであれば高価格を含めても良いでしょう。

サロンのイメージはプランの価格帯によって決まる部分があるため、必要に応じて高く設定することも考えるべきです。

また、他の脱毛サロンのプランを確認し、相場について把握することも重要です。

開業地域の相場とかけ離れていると、お客様から不信感を持たれてしまう可能性があります。

開業する前に競合他社について調査し、相場を踏まえたプランにすることも意識すべきです。

開業の流れ6:備品・設備の調達

必要な備品や設備の調達を進めます。

脱毛サロンには多くのものが必要となるため、計画的に調達を進めましょう。

中には調達に時間を要するものがあるため、開業までのスケジュールには余裕を持つようにすべきです。

備品や設備を調達する際に意識してもらいたいのは、新品の導入にこだわらないことです。

新品を購入した方が良いものもありますが、中古でも差し支えないものもあります。

例えば従業員しか利用しないエリアは、中古でも差し支えないでしょう。全てを新品で調達すると費用がかさむため、中古も頭に入れておくべきです。

また、高額な製品についてはリースの利用を考えましょう。

脱毛装置には100万円を超える高級なものが多々あります。

そのような製品を導入すると初期費用を圧迫してしまうため、リースを活用して初期費用は少なく抑えるのが理想です。

開業の流れ7:開業手続き

設備や備品の調達と並行して開業手続きを進めておきましょう。

個人でも法人でも開業するには手続きが必要です。

まず、個人で開業するならば、税務署に開業届を提出します。

インターネットで書式をダウンロードして、記入したものを提出するだけです。

申し込みに手数料は必要ないため、気軽に開業手続きを済ませられます。

それに対し、法人で開業するならば、法務局で法人登記が必要です。

10種類程度の書類を作成し法務局へ提出します。

登録免許税の支払いや資本金の支払いが必要となるため、個人と比較すると負担がかかってしまいます。

ただ、どちらにもメリットやデメリットがあります。

法人は手続きに負担がかかる代わりに信用力が高いメリットがあるため、比較してどちらが適しているか検討すべきです。

なお、脱毛サロンの開業にあたってどうすべきか悩むならば、経営サポートプラスアルファにご相談ください。

皆様の状況をヒアリングして、適切な方法を案内し、具体的な手続きまでサポートいたします。

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脱毛サロンを開業する際のポイント

脱毛サロンの開業で意識してもらいたいポイントは多くあります。

それらの中でも特に抑えてもらいたいのは以下です。

  1. 民間資格を取得するか
  2. どの脱毛器を導入するか

それぞれのポイントについてご説明します。

開業のポイント1:民間資格を取得するか

脱毛サロンの開業に資格が必要ない点は上記でご説明しました。

また、民間資格の存在についてもご説明しました。

ここで重要となるのは民間資格の取得に注力するかどうかです。

上記でも触れたとおり、民間資格でも保有しておくとアピールポイントにはなります。

資格を取得するためにはスキルと時間が必要となりますが、開業にあたって取得しておくかどうかは重要なポイントです。

できるだけ脱毛サロンの開業に合わせて取得するようにしておきましょう。

開業のポイント2:どの脱毛器を導入するか

導入する脱毛機の種類も意識しておきましょう。

脱毛サロンで使用する脱毛機には様々な製品があるため、コンセプトに沿って適切なものを選択すべきです。

製品によっては購入費用が非常に高額になってしまいます。

そのような脱毛器を導入すると初期費用が高額になってしまいます。

また、それを踏まえた料金プランの設定が必要となり、回収までの期間も長くなってしまいます。

もちろん、高級な脱毛器を導入すれば、それだけ高品質なサービスを提供しやすくなります。

とはいえ、価格とのバランスも重要となるため、その点を考慮して決定すべきです。

まとめ

脱毛サロンの開業についてご説明しました。

意外にも脱毛サロンは資格が必要ないため、比較的低いハードルで開業することが可能です。

民間資格は保有しておいて損はありませんが、こちらも必須ではありません。

開業の際に注意しなければならないのは、脱毛サロンのコンセプトや立地、法人を立ち上げるかどうかです。

脱毛サロンが成功するかどうかのカギを握るため、よく考えて決定しましょう。

なお、開業にあたり法人を選択するならば、法人登記をしなければなりません。

これは複雑で手間のかかる作業であるため、法人登記の際は経営サポートプラスアルファにご相談ください。

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