美容についての意識が高い人が多く、エステサロンは安定した需要があります。
新規に開業するエステサロンは多く、皆さんの周りにもいくつものサロンがあることでしょう。
そのような需要の高まりを踏まえ「自分のエステサロンを持ちたい」と考える人が増えているようです。
今回は自分のエステサロンを開業したい人に向けて、エステサロンの開業に必要な情報をまとめていきます。
エステサロンは資格なしで開業可能
エステサロンの開業には資格が必要ありません。
思い立ったらすぐにでも開業できるお店です。
まずはその理由についてご説明します。
エステサロンは医療行為ではない
お店の開業にあたって資格が必要ないのは、法律で定められた行為ではないからです。
基本的に資格が必ず必要となるのは、法律で資格について定められている場合のみです。
例えば医師や弁護士は法律で資格が必要であると定められているため、資格を保有しない人は仕事ができません。
しかし、エステサロンで行われる行為は、法律で定められたものに該当しません。
端的に述べると誰でもできる行為なのです。
事前に資格や免許を取得しておく必要はなく、スキルさえあれば開業できるといえます。
開業にあたって資格や免許が必要になると、どうしてもハードルが上がってしまいます。
エステサロンではそのようなハードルがないため、チャレンジしやすい職業なのです。
開業できるだけのスキルは必要
開業にあたって資格も免許も必要ありませんが、成功するためにはスキルが必要です。
スキルがなくても開業することは可能ですが、それではお客様を獲得できません。
また、従業員を雇用する場合は、従業員のスキルも重要です。
自分には十分なスキルがあっても、従業員のスキルが低いと全体の評価が下がります。
必要に応じてエステの民間資格を取得する
ご説明したとおりエステサロンの開業に資格は必須ではありません。
ただ「スキルを証明するために何かしらの資格を持っておきたい」と考える人はいるでしょう。
このようにどうしても資格を取りたい場合は、エステサロンに関する民間資格の取得がおすすめです。
エステサロンに関連する民間資格として「日本エステティック協会」の提供する認定資格があります。
事前に協会へ入会する必要はありますが、エステサロンに関するスキルを4段階で証明できるようになります。
こちらは民間資格ではあるものの、エステサロン業界では知名度が高いものです。
また、利用者から見ても何かしらの資格を保有するエステサロンは印象が良くなります。
開業にあたっての資格を取得しておきたいならば、こちらの資格も検討してみましょう。
エステサロンの開業を成功させるポイント
エステサロンは開業すれば成功できるわけではありません。
成功させるためには以下のポイントを意識すべきです。
- コンセプトの決定
- エステサロンの立地
それぞれのポイントについて具体的にご説明します。
開業のポイント1:コンセプトの決定
エステサロンのコンセプトを明確に定めましょう。
コンセプトが明確になっていなければ、マーケティングがしにくくなってしまいます。
コンセプトとは提供するサービスの価値や方針を言葉で表したものです。
例えば「くつろげるサロン」「誰でも通いやすい料金を抑えたサロン」「東洋美容に力を入れたサロン」などがあります。サロンに通ったことがない人でも、どのようなエステサロンなのかイメージできるキーワードがコンセプトです。
なお、開業にあたってコンセプトと間違えられやすいのが「エステサロンのテーマ」です。
例えば「白色で整えたエステサロン」「和風な内装のエステサロン」などがこれに該当します。
これはコンセプトではなく、コンセプトが決まってから決定するテーマであるため、正しい認識を持ちましょう。
開業のポイント2:エステサロンの立地
エステサロンを開業する立地を意識しておきましょう。
利便性の高い立地を選択しなければ、「アクセスが悪く顧客が通ってくれない」「駐車券サービスを提供するために経費が増える」などの不利益を被る可能性があります。
そのため、エステサロンを開業するならば、都市部の駅前などが理想的です。
仕事帰りに利用するような人も多くいるため、そのような人が通いやすい立地を選択するのです。
なお、エステサロンの開業先が車社会である場合はこれに限りません。
その場合は立地よりも駐車場の確保に注力した方が良いでしょう。
最初から駐車場を確保できていれば、立地が悪くとも駐車券サービスなどの経費が発生しないのです。
エステサロンを開業するまでの流れ
上記でエステサロンの開業についてご説明しました。
続いては実際にエステサロンを開業するまでの流れをご説明します。
開業までの流れ1:コンセプトや事業計画の決定
まずはポイントでもご説明したとおりエステサロンのコンセプトを決定します。
コンセプトのみならず事業計画も決定しておき、開業に向けて何をする必要があるのか明確にしておきましょう。
コンセプトについては上記でご説明したとおりです。
それ以外の事業計画に該当するのは「いつまでにエステサロンを開業するか」「どのような立地に開業するか」「エステの価格はどうするか」などです。
コンセプトを踏まえて決定すべき部分も多いため、まずはコンセプトを決め、続けて事業計画を決めていきましょう。
開業までの流れ2:資金準備
エステサロンを開業するための資金準備をしましょう。
コンセプトを決めて事業計画を立てていれば必要な資金が見えてくるはずです。
その資金を調達するようにしなければなりません。
最初に考えるべきは自己資金の利用です。
エステサロンを開業するためにお金を貯めておき、それを利用できるとよいでしょう。
ただ、全額を自己資金でまかなうのは難しい場合も多々あります。
そのため、自己資金に限界がある場合は、金融機関の借入も検討しましょう。
コンセプトや事業計画がしっかりしていれば、金融機関から借り入れできる可能性が高まります。
必ずしも借りることができるとは限らないものの、不足している部分は借り入れるしかありません。
なお、開業にあたっては各種補助金や助成金が利用できる可能性があります。
自治体が開業する人の支援を実施しているケースは多く、エステサロンの開業にも利用できないかは事前に確認しておくようにしましょう。
開業までの流れ3:開業の届出
契約などに証明書を利用する可能性があるため、事前に開業の届出をしておきましょう。
開業の選択肢は個人事業主と法人があるため、自分に適した方法を選択して手続きします。
個人事業主を選択する場合は、税務署に開業届を提出しましょう。
税務署の公式サイトから書類をダウンロードして、記入して提出すれば完了です。
税務署の窓口にも種類が置かれているため、その場で書いて提出しても良いでしょう。
どのような方法でも自分で対応できる程度の簡単な作業です。
法人を選択する場合は、法務局法人登記の手続きをしなければなりません。
法人登記の手続きには10種類程度の書類作成が必要で、専門知識が問われる書類が多くあります。
そのため、自分で作成して開業の届出をするのは難しいと考えておきましょう。
もし、エステサロンを法人で開業したいならば、会社設立のプロである経営サポートプラスアルファにご相談ください。
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開業までの流れ4:エステサロンの準備
開業の届出まで完了すればエステサロンの準備を進めていきましょう。
具体的には場所の確保と備品の購入をしなければなりません。
まず、エステサロンを開業する場所を確保しなければなりません。
事業計画である程度方針は決まっているはずですが、ここで実際に契約などを済ませるのです。
自宅を利用してエステサロンを開業する場合はスムーズですが、物件を探して賃貸契約をする場合は時間とお金がかかります。
賃貸物件を利用するならば、開業までのスケジュールには余裕を持つようにしておきましょう。
そして、物件が決まればエステサロンとして開業するために改装が必要です。
内装も外装も可能な範囲でコンセプトに沿ったものにしていきましょう。
エステサロンは見た目が利用者の満足度を左右するため、コンセプトを踏まえた心地よい空間づくりを意識すべきです。
なお、内外装の工事にも時間を要する可能性が十分にあります。
大規模な工事をする予定であれば、遅延する可能性も踏まえて余裕を持ったスケジュールで考えておきましょう。
また、店舗の準備と並行して進めたいのは店内で利用するものの準備です。
エステサロンは多くのものを利用するため、こちらも計画的に購入しなければなりません。
例えば以下のものが必要です。
- ベッドや枕
- 美容機器
- ローブ
- 化粧品やオイル
- スチーム
- 棚やテーブルなど各種家具
- パソコン
- 各種消耗品
すぐに購入できるものもあれば計画的に購入するものもあります。
例えばベッドや家具など大きなものは、店舗の完成タイミングに合わせなければ保管できません。
購入タイミングや納品タイミングには気をつけましょう。
開業までの流れ5:スタッフの確保
必要に応じてスタッフを確保します。
一人でエステサロンを開業すると、受付と施術を同時にできなくなってしまいます。
そのため施術するのは自分だけでも、スタッフがいた方が営業はしやすいでしょう。
ただ、スタッフを雇用するとどうしても人件費がかかってしまいます。
小規模で経費を抑えて開業したり経営したいならば、スタッフは確保せずに全て自分でできるような運営方法を考えます。
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まとめ
エステサロンの開業についてご説明しました。
エステサロンは資格や免許がなくても開業できるため、比較的チャレンジしやすいお店だといえます。
スキルさえあればエステサロンの開業にこぎつけられるのです。
ただ、開業にあたってはコンセプトを決定したり立地を吟味したりする必要があります。
開業のハードルは低いですが、成功するためには多くのことを吟味しなければなりません。
言うまでもなく開業すれば成功するわけではないのです。
また、開業する際は個人で開業するか法人で開業するかの検討が必要です。
それぞれにメリットやデメリットがあるため、比較して決定するようにしましょう。
もし自分での比較や決定が難しい場合は、プロである経営サポートプラスアルファにご相談ください。
様々な経験から皆さんへアドバイスを行います。