防水屋の仕事とは、雨水などを防ぎ建物を守る大切な役割を担っています。
そんな防水屋の仕事で、独立するにはどうすればいいか解説していきます。
はじめに防水工事の種類や流れについて説明します。
そして防水屋として独立するための方法や具体的なステップについて、紹介していきます。
防水屋として独立する際に取っておくといい資格についても、紹介します。
さらに、防水屋として独立するメリット・デメリットについても整理していきます。
最後に防水屋として独立した際の給料についても解説します。
これから防水屋として独立したいと考えている人は、是非最後までお読みください。
防水屋の仕事とは？
防水工事は、屋根や屋上・外壁などを防水処理する工事です。
防水屋の仕事の目的は、以下の通りです。
- 建物の強度を維持するため
- 外観や内観の美しさを保つため
- カビを防ぐため
雨水などが外壁を通り、建物中に入ってしまうと建物の強度が弱まってしまうことがあります。
さらにしみや変色などを起こし、外観や内観を損なってしまう場合があります。
そして、水が漏れてしまうとカビが発生してしまうことがあります。
防水屋の仕事というのは、これらの被害を最小限に食い止めるためにあります。
防水屋として独立するには知っておきたい防水工事の流れ
防水屋として独立するのに知っておきたい、防水工事の流れは以下の通りです。
- 下地を洗浄する
- 下地処理する
- シート貼り・脱気筒取り付け
- 防水塗布
- トップコート
- 防水工事完成
まず下地にほこりや砂などが入っていると後から防水工事しても、すぐに剥がれてしまいます。
そのために下地をキレイに洗浄する必要があります。
次に下地のコンクリートの部分に、ひび割れが入っていたりするので綺麗に補修して準備します。
続いてプライマーを下塗りして、シーリング材などの密着性を高めます。
プライマーを塗らないで処理してしまうと、剥がれやすくなってしまいます。
そして防水シートを貼ります。
また屋上の防水工事の場合には、脱気筒を取り付けます。
脱気筒とは防水シートと下地の間にできた、湿気を逃がすためのものです。
そしてその後に防水塗装していきます。2度塗りすることはあります。
さらにその後に接合部分に水が浸入しないために、トップコートを塗ります。
以上で防水工事は完成です。
トップコートは5年に1度ぐらいは、塗り直す必要があるでしょう。
防水工事の種類
防水工事の種類は、以下のようなものがあります。
- ウレタン防水
- ゴムシート防水
- 塩ビシート防水
- FRP防水
- アスファルト防水
防水工事の種類について、それぞれ説明していきます。
ウレタン防水
ウレタン防水は、名前の通り、ウレタンと呼ばれる樹脂を液体化して塗る防水工事です。
ウレタン防水は、屋上駐車場や地下でも利用される優秀な防水工事の種類です。
ウレタン防水のメリットは、継ぎ目のないきれいな仕上がりです。
また、ウレタンは、切って貼ってという作業が無いため、複雑な場所でも対応できます。
ゴムシート防水
一昔前までは、防水工事の主流だったゴムシート防水です。
屋上の防水工事の場合は、全て撤去し、モルタルで補修します。
次に、プライマーを塗ってホコリなどを抑えます。
そして、ゴムシートを貼り付けていきます。
最後に、シルバーなどのトップコートを塗布して完成です。
塩ビシート防水
塩ビシートを用いた防水工事は、紫外線や熱に対して強く、最近よく使われています。
塩ビシートは、さまざまな色や柄があるため、下地として利用しやすいです。
塩ビシートと塩ビシートのジョイント部には、溶着剤を塗って一体化させていきます。
ディスクヒーターを使って、塩ビシートをくっつけていきます。
下地が傷んでいる、長い間防水工事していない、雨漏れがあるなどの場合には、塩ビシートによる防水工事がおすすめです。
FRP防水
FRP防水は、塗膜防水による防水工事です。
ウレタンのように場所を選ばず工事ができ、屋上やベランダなどに利用されています。
FRP防水は、強靭で、耐熱性、耐食性、耐候性に優れているというメリットがあります。
液状になった不飽和ポリエステル樹脂に、強化剤を混ぜて、補強剤と組み合わせたものです。
できあがったものは、つなぎ目がなくきれいに仕上がります。
アスファルト防水
アスファルト防水は、アスファルトを用いた防水工事です。
アスファルト防水は、高い接着性、防水性の効果があります。
ビルの屋上などに使われます。
アスファルト防水工事は、220度〜270度までに加熱して溶解されたアスファルトを利用し、防水シートを貼っていく熱工法や、常温で使用できるアスファルトルーフィングを使った冷工法、ガスバーナーでシート裏面のアスファルトを炙って重ねていくトーチ工法の３つの方法があります。
防水屋として独立するには
防水屋として独立するには第一に経験が、必要ということです。
これから紹介する資格の中にも実務経験という項目があります。
一人前の防水屋になるためには、十分な実績を積んでいく必要があります。
防水シートの貼り方やトップコートの塗り方などすべて、熟練の職人から技術を学び、自分の手に職をつけていく必要があるでしょう。
続いて防水屋として独立するのに向いている、求人の探し方について紹介します。
防水屋として独立するのに向いている求人の探し方
防水屋として独立するのに向いている求人というのは、以下のような条件があるものです。
- 初心者歓迎で教育制度がしっかりしている
- 資格取得の制度がある
- 独立に関してサポートしている
初心者歓迎という記載があり、初心者に対しても教育がしっかりしているという求人がおすすめです。
先ほど説明したように防水屋として独立するには、十分なスキルを身につける必要があります。
そのため会社に入って十分職人から学べる環境がおすすめです。
また資格制度もあり、資格を取得するのをサポートしてくれるような求人が良いでしょう。
また求人によっては、独立をサポートしてくれる求人もあり、横のつながりができるというメリットがあります。
次に防水屋として独立する際に取っておくと良い資格について、説明していきます。
防水屋として独立する際に取っておくといい資格
防水屋として独立する際に必要な資格はありませんが、取っておくと良い資格はあります。
その資格とは、防水施工技能士という資格です。
防水施工技能士は、都道府県職業能力開発協会が主催する国家資格で名刺にも書ける立派な防水工事の資格です。
防水施工技能士には、１級と２級があり、１級の受験には7年の実務経験が、2級の受験には2年の実務経験が必要です。
防水施工職種については、ウレタンゴム系塗膜防水工事作業、アクリルゴム系塗膜防水工事作業、セメント系防水工事作業、シーリング防水工事作業、FRP防水工事作業、アスファルト防水工事作業などがあります。
また、防水工事の許可を得るためには、建築施工管理技士が必要です。
工事費用が500万円を超える防水工事の場合には必須の資格になり、もし持っていない場合には、資格を持っている人を採用していく必要があります。
次に防水屋として独立するメリットについて、紹介していきます。
防水屋として独立するメリット
防水屋として独立するメリットは、仕事がなくならないということです。
雨が降っている限りは、防水工事というのはニーズがあります。
そして現在空家が増えており、新築は増えませんがその分メンテナンスというのは定期的に必要となってきています。
どの家屋でも防水工事は一般的に20年に1回は必要といわれていますので、仕事そのものへの需要が無くなることは極めて考えにくいでしょう。
また独立するメリットとしては、収入が増えるというメリットもあります。
後から詳しく説明しますが、大幅に収入が増える可能性があります。
防水屋として独立するデメリット
防水屋として独立するデメリットは、賠償事故が多いということです。
防水工事により水が漏れた場合に、壁紙や家具・家電製品など様々なものに対して被害が及び、賠償する可能性があるということです。
賠償保険にも入りにくいです。
リスクを気にしていては、仕事はできませんが、リスクの多い仕事ということは、理解しておく必要があります。
防水屋の給料と独立した場合の給料
防水屋として技術を身につけるために、会社で働いた場合には20代で月18万円程度、30代月に30万弱、40代で月に30万円程度になっています。
防水屋として独立した場合には、一人親方の場合には年収500万円程度ですが。
職人を雇うようになると1,000万円も目指せます。
会社として売上から引いていたものが、自分のところに入ってくるため、独立すればそれだけ収入は増えていきます。
【まとめ】防水屋で独立する際は、ぜひご相談を！
防水屋の仕事の目的は、以下の通りです。
- 建物の強度を維持するため
- 外観や内観の美しさを保つため
- カビを防ぐため
防水屋として、独立すれば、十分な収入を得られる可能性があります。
防水屋は、個人事業主としても、会社設立しても事業ができます。
防水屋の会社設立に関して、分からないことがある場合は、設立に関して理解している専門家に相談するのがおすすめです。
当社では、土日祝日、平日夜間でも24時間相談受付中です。
会社設立・税務に関して、納得いくまで何度でも相談できます。
対面のみならず、オンライン面談やLINEでも相談可能です。
そして、いざ防水屋の会社を設立する場合は、多くの必要書類を準備し、手続きが必要です。
実際には、法務局へ登記した後も、税務署などへの手続きなどが多くあります。
合同会社や株式会社設立を一人で進めるのは、大変です。
会社設立は、やはり豊富な経験と知見がある専門家に依頼した方が安心できます。
会社設立のサポートを受ける際に気になるのが、手数料です。
当社であれば、代行費用0円で、合同会社や株式会社の設立サポートができます。
設立費用は、合同会社の設立の場合には6万円、株式会社設立の場合は20万2,000円から行えます。
司法書士を利用して、会社設立した場合よりもちろん安いですし、ご自分で会社設立する場合よりも安く済むというメリットがあります。
もし、会社設立にお悩みならぜひ経営サポートプラスアルファにお気軽にご相談ください。
お客様の事業目的や事業計画から判断し、会社設立・税務に関して、全力でサポートします。