ジムのニーズは健康志向もあり、年々高まっています。
テレビのCMでも特に1対1で行うパーソナルジムなどを多く見るようになりました。
短時間でもジムで汗を流し、健康を維持したいと考える人が確実に増えています。
そうした現在、ジム開業は大きなニーズがあります。
一般的にイメージするジム、フィットネスクラブは大規模で開業に際してはとんでもないコストがかかるイメージですが、実際のところはどうなのでしょうか？
今回はパーソナルジム・スポーツジム・トレーニングジム・フィットネスジムといったジムの開業について考えていきましょう。
各ジムの概要を整理しよう
まずジムといってもいくつかの種類があります。
これらを整理しておきましょう。
開業する際にどのタイプのジムを選択するのかが重要になるかもしれません。
ジムの種類は？
ジムの種類は以下になります。
| スポーツジム | 筋肉を鍛える、あるいはダイエットを目的として通います。 エアロビスタジオなども併設し、しっかりとスポーツをして体を鍛えていきます。 ボディビルダーが体を鍛えて筋肉粒々にするようなジムはこちらになります。 スポーツ選手なども利用しています。 |
| フィットネスジム | 中の設備はスポーツジムとあまり変わりませんが、筋力づくりやダイエットではなく、健康維持、身体を動かす習慣づけのためのジムです。 運動があまり好きではない人に来る習慣づけをするため、リラクゼーション設備などもあります。 「1日30分」を謳い文句にしているジムもこちらに該当します。 |
| パーソナルトレーニングジム | 専属のトレーナーに付いてもらい、基本的に1対1でトレーニングを行います。 それぞれに合ったメニューを提供できますが、その分会費は高く月額10万円を超えるところもあります。 富裕層がターゲットになります。 |
本格的に体を鍛えるのが「スポーツジム」、健康維持や「運動している感」を利用者に与えるのが「フィットネスジム」、ライザップのようにトレーナーと1対1で食事管理等も含めて指導するのが「パーソナルトレーニングジム」になります。
開業にあたり許認可が必要なケースも
ジム開業にあたり、許認可が必要になるケースもあります。
特に「水回り」「食べ物回り」のサービスを提供する際には、保健所等の許認可が必要です。
シャワーのないジムはちょっと嫌ですよね。
また、軽食等のサービスを行うならば、食品関連の許可が必要になります。
自販機で済ますという手もありますが、そうなると無機質なサービスになってしまうかもしれません。
具体的には以下のような場合、許認可が必要になります。
| ◆消防法（消防設備）：所轄の消防署 ◆公衆浴場法（お風呂をジムに設置する場合）：保健所 ◆食品衛生法（軽食の提供等）：保健所 ◆建築基準法：都道府県および市町村役場 ◆都市計画法（ジムを開業できるか、その建物の制限）：都道府県および市町村役場 |
開業方法は2種類、どちらの方がリスクが高いのか？
ジムの開業方法には以下の2つの方法があります。
開業スタイルと指導スタイルそれぞれさらに2つの方法があり、どの組み合わせにするのか決めておく必要があります。
自分で開業か？フランチャイズか？開業スタイルの違い
| 自分で開業する | 自分で1から計画しジムを開業します。 大手の名前を使わず、広告、CMも自分で打って集客します。 |
| フランチャイズに加盟して開業する | 大手ジム、スポーツクラブのフランチャイズに加盟します。 フランチャイザー（大手）の名前を使って集客できるフランチャイジー（加盟店）になります。 |
できれば、みなさんご自身の完全オリジナルのジムを成功させたいです。
フランチャイズの場合、一定の集客は見込めますが、それだけではフランチャイズ料などを引くとあまり儲かりません。
ともかく、生活ができる程度のジム経営を目指すのか、もっとご自身のやりたいことを目指すのかで選択は変わります。
自分でトレーナーをするか、資格者を雇うか？指導スタイルの違い
エアロバイクなどを並べてすべて利用者任せのジムにする方法もありますが、トレーナー資格を持った人がいたほうが集客できます（器具だけなら利用者があえてジムに来なくてもできるものもあります）。
利用者がけがや突発的な身体症状で倒れることもあり、応急処置ができる人がいることが望ましいです。
指導スタイルは以下の2つです。
| 自分で指導する | 開業者自身がトレーニングジムにかかわる資格を取得し、自ら指導に当たります。 トレーナー費用は浮きますが、何かあればすべてご自身の責任になってしまいます。 |
| トレーナーを雇う | トレーニングジム経験者や、スポーツ、生理学、栄養学等に精通しているトレーナーを雇い、彼らに利用者の指導をお願いする。当然、人件費が発生する。 |
取得しておきたい資格
自分がトレーナーになるにせよ、誰かを雇うにせよ、ジムで指導を行う際には取得しておきたい資格があります。
自分でこれらを取得しないならば、資格者をトレーナーとして雇うべきです。
| 資格名 | 内容 |
|---|---|
| JATI-ATI | 日本の環境に合ったトレーニング理論・技能・知識を証明する資格 |
| NSCA JAPAN｜NSCA-CPT | 健康と体力のニーズに関して、評価・動機づけ・教育・トレーニングやコンディショニング全般の指導を行う人材を認定する資格 |
| NSCA JAPAN｜CSCS | 傷害予防とスポーツパフォーマンス向上を目的とした、安全で効果的なトレーニングプログラムを計画・実行する知識と技能を有する人材の資格 |
| NESTA JAPAN｜NESTA-PFT | アメリカ生まれの資格。身体に関する専門的知識や実践的技術、ビジネススキル等プロフェッショナルとして不可欠な総合的な知識・技能を持つ。パーソナルトレーニングに不可欠。 |
| NSPA｜NSPA-CPT | フィットネスインストラクター、トレーニングコーチなど現場指導者が実践しやすいパーソナルトレーニングインストラクター向けの資格 |
また、こちらは、ジムの経営者、つまりみなさまに求められる資格として、以下の資格を紹介します。
|
FCM技能検定 https://fcm-test.jp/ |
||
|---|---|---|
|
級 |
取得が推奨される人 |
内容 |
|
3級 |
スタッフ、社員、バイト |
・ジム運営などの基礎を理解している |
|
2級 |
マネージャー |
・人材の教育・活用やプログラム、ジムの施設などの知識、技能 |
|
1級 |
ジム経営者 |
・人材戦略やリスクマネジメントなど実践的・総合的なマーケティング力 |
トレーナーとしての資格はすべて民間資格ですが、こちらの「FCM技能検定」は国家資格になり、より信用度があります。
ジム開業に際して必須なものではありませんが、学習、取得することによって、ジム経営について理解が深まり、何かあったときに対処できます。
開業資金の概算と調達方法
ジム開業に際してはかなりの資金がかかります。
| ジム開業費、資金内訳 | 開業金額 |
|---|---|
| 物件取得（敷金礼金仲介料） | 150万円～300万円事務所賃貸、前家賃、資金、礼金 |
| 内装工事（鏡、床、防音） | 100万円 |
| マシン | 数十万～数百万円超 |
| 備品（ダンベル、ベンチプレス等） | 50万円 |
| 運転資金（当面の生活費） | 50万円～70万円 |
| 会社設立費用（法定費用） | 6万円～20万円 |
| 合計 | 最低400万円前後 |
かなりの開業資金が必要になります。
ジムの性質上「マンション開業」はできず（許可が下りない、大家さんがOKしない）、外部物件を調達するしかありません。
自宅の倉庫などを改装してジムにすることもできますが、当然相応の費用がかかります。
開業資金調達方法は融資かフランチャイズからのサポート
開業資金を調達する場合、一時的には自己資金＋融資になりますが、フランチャイズに加盟しての開業の場合、フランチャイザー側が費用を一時的に建て替えるシステムを用意しているところもあります。
給付ではなく貸与なので、加盟料、毎月のフランチャイズ料に加えて、開業資金の返済も加わります。
こちらの足元をみた契約になるので、たとえフランチャイズ加盟しての開業でも、フランチャイザーからの開業援助はおすすめしません。
金融機関からの融資を考える場合、自治体の創業融資窓口や日本政策金融公庫、商工会議所の創業融資を利用することを考えてください。
事業計画がしっかりしていれば、低利で資金調達が可能です。
そのための戦略として、まず、開業や資金調達に強いコンサルタントに相談するのも1つの手です。
「経営サポートプラスアルファ」は、それらに強い専門家をそろえている税理士法人ですので、相談してみてください。
開業は法人（会社設立）か個人事業主かどちらがよいか
ジムを開業する際には会社を設立する方法と個人事業主として行う方法があります。
それぞれメリットとデメリットがあるので確認しておきましょう。
|
会社設立 |
個人事業主 |
|
メリット |
|
|
社会的信用がある |
簡単に開業できる |
|
経費の範囲が広い |
定款などの作成義務がない |
|
責任の範囲が有限 |
自由な働き方ができる |
|
赤字繰り越しが10年である |
廃業手続きもすぐにできる |
|
利益次第で個人事業主よりも税率が下がる可能性 |
厚生年金に加入できないため、国民健康保険と国民年金では老後が不安 |
|
最高税率が23.2%と所得税の約半分 |
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|
デメリット |
|
|
設立までの手間がかかる |
社会的信用がない |
|
設立後の帳票作成や税務申告が大変 |
最大税率45％と法人税よりはるかに高い |
|
赤字でも法人住民税（均等割）がかかる |
無限責任で経営失敗のマイナスはすべて自分が負う |
|
社会保険へ加入しなければならない |
赤字繰り越しが3年までしかできない |
|
会社の廃業手続きが煩雑 |
経費で落とせる範囲が狭い |
会社設立のメリットは、社会的信用度が上がるということです。
ジムの運営会社として「株式会社〇〇」とHPや広告に記載できるので、利用者からすると安心できます。
健康にかかわることなので、入会希望者はそのあたりをチェックしています。
なお、税金面でも会社と個人事業主では異なります。
| 事業主体 | 法人化（会社設立） | 個人事業主 |
|---|---|---|
| 所得税 | 代表個人の役員報酬を「給与所得」として算出し、その5％～45％ | 事業の売上から「事業所得」を算出してその5％～45％ |
| 個人住民税 | 代表個人の役員報酬を「給与所得」として算出し、その約10％ | 事業の売上から「事業所得」を算出してその約10％ |
| 消費税 | 課税売上1000万円以上の場合支払う（2年間は支払い義務がない特例もあり） | 課税売上1000万円以上の場合支払う |
| 法人税 | かかる（15％～23.2％） | なし |
| 法人住民税 | かかる | なし |
| 法人事業税 | かかる | なし |
| 個人事業税 | なし | かかる |
会社の場合法人税を支払いますが、年間売上が多くなると（約1000万円以上）個人事業主のままよりも会社を設立した方が税金が安くなります。
個人事業主は所得税を支払いますが、これが法人税よりも低くなる目安が、年間売上1000万円です。
ジムの開業時、事業計画を立てる際、売上見込みも勘案して、会社設立か個人事業主かを決めてもいいでしょう。
個人事業主で開業し、売上が伸びてきた時点で法人化（会社設立）することも可能です。
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ジム開業をお考えの方は「経営サポートプラスアルファ」に相談を！
ジム開業には多様なスタイルがあり、どのようなジムにするかでも選択肢があります。
人の健康を預かる仕事ですので、いい加減な対応は許されず、ケガなどのリスクとも隣り合わせになります。
開業を希望する方は、そのまえにしっかり事業計画とリスクマネジメントを行うことをおすすめします。
開業資金もかかるので、見切り発車は危険です。
開業や資金調達に強い専門家のアドバイスを聞きましょう。
「経営サポートプラスアルファ」にはそうした専門家が揃っています。
許認可申請についても提携する司法書士などが代行できますのでご安心ください。
「経営サポートプラスアルファ」は土日祝日夜間も対応します。
また、遠隔地にお住まいの方はLINEやZOOM、チャットワークなどで相談できるのでご安心ください。
ジムは健康を維持するために不可欠かつ重要な仕事であり、その開業は大きな意義があります。
開業を検討されている方はぜひご相談ください。