パーソナルトレーナーは健康を預かる大切な仕事！独立に必要なことをチェック！

パーソナルトレーナーをつけて、ダイエットや肉体改造に励む人が増えています。

スポーツジムではさまざまな誘惑に負けてしまい、自分だけでダイエットなどを行うのが大変ですが、パーソナルトレーナーをつければ、多少値段は高くなりますが、自分にマッチした運動メニューを提供してくれる（はず）と思う人が増えています。

パーソナルトレーナーの方はそうしたニーズに合ったメニューを提供することで、独立しても十分にやっていくことができます。

そのために必要なことは何なのでしょうか？

パーソナルトレーナーは誰でもできるものなのでしょうか？

スポーツトレーナーの開業には何が必要なのでしょうか？

今回はスポーツトレーナーの独立開業について考えていきましょう。

パーソナルトレーナーとして独立するには何か資格が必要か？

パーソナルトレーナーとして独立開業するためには何が必要なのでしょうか？

まずは、資格について考えます。

基本的にパーソナルトレーナー開業にあたり特定の資格は必要ありません。

極端な話、「今日からパーソナルトレーナーだ！」と思えばパーソナルトレーナーです。

しかし、自分の健康を預ける人が無資格のよくわからない人では、そもそもパーソナルトレーナー契約をする人はいないでしょう。

パーソナルトレーナーは、運動技能だけではなく、栄養学や生理学、保健一般など、身体と健康に対する知識を持っていることが求められます。

そのため

• 過去にスポーツジムのインストラクターやトレーナーを数年経験している
• 大学で体育会だった、インカレや全日本選手権、国際大会への出場経験
• 中学校、高校の保健体育教員免許
• 柔道整復師
• 栄養士、管理栄養士

などの資格、経験があると、受講者の信頼を得られやすいですし、実際に受講者の健康に配慮した的確なパーソナルトレーナーとしての指導ができるはずです。

とはいっても、一朝一夕にこれらの資格、経験が得られるわけではなく、資格を持たない人がパーソナルトレーナーを開業したい場合、パーソナルトレーナーに特化した資格を取得することをおすすめします。

パーソナルトレーナーとして以下の資格のうち1つか2つ取得できれば説得力を持ちます。

パーソナルトレーナー「独立」の記事なので、独立開業前には、雇用されてパーソナルトレーナーを行っていることが望ましい（大きなスポーツジムのトレーナーを経験する）ですが、必須ではないのでいきなり経験なしで開業することも可能です。

可能ならば「一般社団法人パーソナルトレーナー協会」に入会していただくことをおすすめします。

審査については、協会に問い合わせてみてください。

パーソナルトレーナー独立の際に必要な設備、用具

パーソナルトレーナーは、受講者と1対1で行うスポーツジムです。

したがって、ジムやフィットネスクラブにあるような設備や器具が必要になります。

受講者の家に行き、そこで受講者の家にある用具で運動を行うという方法もありますが、一部の芸能人やお金持ちが受講者である場合にしかそれはできず、基本的にパーソナルトレーナー側が用意します。

パーソナルトレーナーが指導を行う時に必要な設備、用具としては

• フィットネスマシン
• 鏡
• フロアマット
• ストレッチマット
• ストレッチポール
• フラットベンチ
• ダンベル
• ケトルベル
• マッサージ施術台
• トレーニングチューブ

などは必要になるでしょう。

加えて、ジム内にシャワールームやウォーターサーバーなどを用意しておくと利用者の評価も高くなります。

いずれにせよ、初期投資を怠ると、受講者の評価が得られにくくなってしまいます。

パーソナルトレーナー独立開業のスタイル

パーソナルジム開業にあたっては、以下のスタイルがあります。

どれかを選ぶか、原則自分のジムで行い、必要に応じて出張トレーニングを行うというスタイルになります。

一番開業コストがかかるのは外部にジムを借りて開業する形です。

出張やレンタルジムの場合、自分でトレーニング用具を準備しなくても大丈夫です。

ただし、利用料や出張費を受講者に転嫁する形になるので、受講料を値上げせざるを得なくなります。

自分でパーソナルトレーニングジムを用意すると開業費用がかかりますが、そうでないスタイルの場合、受講生の負担が高くなるという関係になっています。

フランチャイズ加盟する方法もあります。

有名なパーソナルトレーナージムのフランチャイズになれば、そのネームバリューで集客もできますが、加盟料は月々のフランチャイズ料が経営を圧迫する可能性もあり、事前に契約条件などを確認し、専門家のアドバイスを聞くなどしてください。

契約してこちらが損するものだった場合、大きな損を被る可能性があります。

パーソナルトレーナー独立時に必要なお金、開業資金はどのくらい？

自分でジムや用具を用意する場合、このくらいの開業費用がかかります。

準備できていますでしょうか？

自宅開業の場合、物件取得費などがかかりません。

パーソナルトレーニングジムは内装工事が不可欠なので、マンションなど居住用物件を借りる「マンション開業」はできないものと思ってください。

外部の事業用物件を借りて開業するか、自宅、出張、レンタルジムのいずれかの方法で開業することになります。

開業資金は一般的な仕事の開業よりも高めになります。

自治体や日本政策金融公庫、商工会議所などの「創業融資」窓口に相談してもいいですし、資金調達に明るい民間の税理士法人「経営サポートプラスアルファ」などに相談することも検討してみてください。

パーソナルトレーナーだから発生するトラブルリスクも考えよう

パーソナルトレーニングが1対1という「密室」で行うため、不測のトラブルが起きやすい環境になります。

• トレーニング中のけが（トレーナー、受講者双方）
• セクハラトラブル

大きく分けるとこの2つのリスクがあります。

勘違い、あるいは受講者に悪意があった場合、「それがなかったこと」を証明するのはかなり大変で、法的措置も検討に入れなければなりません。

パーソナルトレーニングトレーナー向けには「一般社団法人パーソナルトレーナー協会」の「パーソナルトレーナー保険」がおすすめです。

事故、セクハラ、対人トラブル等についてしっかりした保証があります。

加えて、民間のけがの保険やトラブル防止のための保険についても加入して、リスクヘッジに備えることも大切です。

パーソナルトレーナーの開業は法人か個人事業主か？

パーソナルトレーナーとして独立開業する際場合、大きく分けて法人（会社設立）と個人事業主という2つの選択肢があります。

パーソナルトレーナーとして、どちらで独立開業すべきなのでしょうか？

まず、両者のメリットとデメリットを比較してみましょう。

会社設立をすると対外的な信用度が高くなります。

一方、各種事務処理、経理などが大変になります。

個人事業主は開業までのステップは簡単ですが、対外的な信用が低い傾向にあります。

特にパーソナルトレーナーは1対1でのサービスになるので、信用できないどこの誰かわからない人に対して、どこまでご自身の健康や身体を委ねられるのか、ということになります。

両者のメリットとデメリットをよく勘案して、判断されることをおすすめします。

なお、年間売り上げが1000万円を超えるあたりで、税額が逆転します。

「個人事業主の所得税＜法人の法人性」から「個人事業主の所得税＞法人の法人税」になり、会社を設立するほうが節税につながります。

もし、一定程度売上が見込めるのであれば、最初から会社設立を目指してもよいでしょう。

節税になり、なおかつ、社会的信用が得られる場合、会社設立一択になります。

＜あわせて読みたい＞

パーソナルトレーナー独立開業の相談は「経営サポートプラスアルファ」にぜひ！

健康志向の広がりの中で、パーソナルトレーナーは今後需要が伸びていくと予想されます。

適切なスタイルで開業を目指し、受講者にとってよりよいサービスを提供しましょう。

外部に物件を借りて開業する場合、開業資金がかかります。

パーソナルトレーナーは人の健康にかかわることなので、トラブルが起きた場合のリスクも大きく、保険などでカバーする必要もあり、事業計画の立案が大切になります。

• 開業の形式、スタイル
• 事業計画
• 効果的な資金調達

これらをワンストップに行うためには、民間コンサルタント会社を利用した方がいいでしょう。

「経営サポートプラスアルファ」には、開業や資金調達、企業のリスク管理などに詳しい専門家が揃っており、ぜひご相談いただければと存じます。

土日祝日夜間も対応します。また、遠隔地にお住まいの方はLINEやZOOM、チャットワークで対応しますのでご安心ください。

パーソナルトレーナーという健康に資する仕事は大いにやりがいがあります。

独立開業をお考えの方はぜひご相談ください。