不安な時代に生きる活力を与える占い師!その開業方法をわかりやすく解説!

ストレスや悩みを抱える人が増えています。

病院やカウンセリングまではいかなくても、第三者から納得できる「回答」を得たいという人は増えています。

占い師はその人のモチベーションや元気をあげる重要な仕事です。

今回は占い師の開業についてお話しします。

どのようにして占い師になるのか、なった後どのように開業し稼げるのか、参考にしていただければと思います。

それでは、今回は占い師の開業について解説していきます。

占い師の開業資格は何が必要?占い師の社会的ニーズは?

占い師には開業するための資格は必要なのか、また、どのような占いがあるのか解説します。

占い師に資格は必要ない

占い師開業にあたり特に資格は必要ありません。

「占い師」と名乗ったその日から占い師になります。

だからといって、出鱈目な占いまがいのようなことをやっていては信頼を失ってしまいます。 

古来からの占い理論とご自身独自の解釈、経験を生かして、相談者を占っていきます。

占いの方法や占う分野(恋愛、結婚、復縁、縁切り、仕事、金運、健康など)を増やすことで、依頼者のターゲットを広げられます。

なるべく多くの占いを知っておくとよいでしょう。

「手相鑑定士」「姓名判断鑑定士」「数理占術士®」「数秘術鑑定士」「九星気学鑑定士」「ルーン占い師」「風水セラピスト」など、占いに関する資格はたくさんあります。

すべて民間資格、民間検定試験であり、占いに関する国家資格はありませんが、ご自身の専門性をある程度示せます。

相談者を呼べる占い師、つまり、口コミで当たると評判の良い占い師になれれば、個々の資格はあまり意味がありません。

占いの種類を覚えておこう

占いの種類は星の数ほどあります。ご自身でオリジナルな占いを生み出すこともできます。

有名な占いとして以下を挙げます。 

占いの方法代表的な占い
誕生日を占う占星術、数秘術、四柱推命
名前を占う姓名判断
道具で占うタロットカード、易者、ルーン占い、水晶占い
相手の身体を占う手相占い、人相占い
相手の気を見るオーラリーディング、気功
前世や未来を占う前世占い、未来予知
大いなる意思の力を借りるチャネリング、交霊術、降霊術、イタコ

占い、占い師のニーズはどのような分野か?

占い師が提供する占いのメニューと、相談者の希望する占いがマッチしないと、仕事につながりません。

職場の悩みや勉強の悩みよりも圧倒的に多いのが色恋沙汰に関する占いのニーズです。

依頼者が占い師に相談する約半数は「恋愛、不倫、復縁、縁切り」などです。

かなりディープで昼ドラのような内容ですが、ここに対して向き合えなければ占い師としてやっていくのはかなり大変になります。

そのほかの分野、仕事や受験のニーズは恋愛と比べて少なく、健康や病気については避けたほうがいいでしょう。 

また、男性占い師の需要は多くありません。

相談者の女性が7割~8割、相談も女性占い師に集中します。

ホスト系でチャラいキャラ付けなどしないと、恋愛占いを求める女性のニーズに応えられません。

相談者の多くは女性であり、男性占い師は警戒されます。

あくまで「占い」!断定せず生きる指針を与えること!

占いはあくまで、重すぎず、生きる指針をアドバイスすることです。

洗脳などをする宗教でもありません。

科学的根拠ではなく、やさしく相談者の悩みを受容することが大切です。

「家族が病気であと1年しか生きられない、助けて」という内容に占い師は対処できません。

あくまで相談者の悩みに対して、傾聴し、カウンセリング的な指針を占いで与えてあげるものです。

悲観、期待、行き過ぎた結論はNGです。断定ではなく、アドバイス。前向きな動機づけを与えることが大切です。

「この壺を買えばご家族は助かります」

ここまで具体的で、かつ相談者を信じ込ませる状態は、占いではなく霊感商法で、詐欺などで訴えられるリスクもあります。 

占い師の開業場所、働き方 

占い師と聞くと新宿などの「占いの館」や商業施設の占いコーナー、街頭などを思い浮かべますが、現在、働く場所は大きく広がっています。

専業占い師ではなく、副業、ダブルワーク、子育ての隙間時間、など多様性のある働き方ができます。

働く場所特徴
自身の占い事務所、店舗を借りる1対1で落ち着いた環境で占いができる。固定費がかかる
自宅開業(自宅を占いの場所にする)固定費不要。応接室などで対応する
「占いの館」、商業施設の占いコーナー集客が期待できる。手数料や加盟料、会場使用料を支払うことも
街頭占い易者などが有名。駅近くでブースを設営し占う。許可が必要になることも
電話占い運営元から携帯電話に相談者からの電話が転送される
WEB占いWEB上でチャットやオンライン動画で占う
クラウドソーシングクラウドソーシングサイトで、メッセージやファイルのやり取りで占うココナラが有名

従来型の占いだけではなく、携帯電話やオンライン通話、チャットなど、多様な手段で占えるようになりました。隙間時間に在宅占いもでき、開業までのハードルが低くなりました。

占い師の開業方法、どのように開業するか?

占い師は立派な事業主です。

開業の際にはさまざまなやり方があります。

占い師の開業は組織に属するかフリーランスで行うか

まず、開業時、どこかの占い会社、あるいは占い師ギルドに所属して、仕事を請ける形か、完全に自分で顧客を開拓するかの違いがあります。

占いギルドに所属する場合、給与(社員やバイト)なのか、歩合制の業務委託かで所得の種類が異なります。

前者は給与所得で職場が税務関係をやってくれますが、後者は事業所得になり、ご自身で会計、確定申告、納税などを行わなければなりません。

占いの会社を設立すべきか、個人事業主でよいか?

組織に属さず個人で開業する場合は当然自分で開業届を出します。

また会社、組織に所属するケースも、社員として働くことは少なく、結局、個人事業主として届け出ることが多いです。

会社を設立するか、または個人事業主として開業するか、開業には大きく二つの方法があります。

それぞれを表にまとめました。

会社設立個人事業主
メリット
社会的信用がある簡単に開業できる
経費の範囲が広い開業費用が掛からない
融資を受けやすい年間赤字の場合所得税ゼロ
赤字繰り越しが10年である廃業手続きもすぐにできる
利益次第(年200万円超)で個人事業主よりも税率が下がる可能性 
デメリット
設立までの手間がかかる社会的信用がない
株式会社の設立費用は202,000円合同会社の設立費用は60,000円節税のメリットが少ない、経費で落とせる範囲が狭い
赤字でも法人住民税(均等割7万円)がかかる節税手法が少ない
 赤字繰り越しが3年までしかできない
 法人より融資を受けにくい

一般的に会社を設立した方が社会的信用度が高いのですが、占い師の場合、そこはあまり重視されません。 

ただし、占い師として稼いでいる場合、節税のために会社設立をするのは有効な手になります。会社設立が節税対策になります。

事業主体会社設立個人事業主
所得税代表個人の役員報酬を「給与所得」として算出し、その5%~45%事業の売上から「事業所得」を算出してその5%~45%
個人住民税代表個人の役員報酬を「給与所得」として算出し、その約10%事業の売上から「事業所得」を算出してその約10%
消費税課税売上1000万円以上の場合支払う(2年間は支払い義務がない特例もあり)課税売上1000万円以上の場合支払う
法人税かかる(15%~23.2%)なし
法人住民税かかるなし
法人事業税かかるなし
個人事業税なしかかる

年間の売上が1000万円を超えたあたりで、「個人事業主の所得税>会社の法人税」になるため、会社設立したほうが節税になります。

所得税と法人性は、両者の税率が異なるため、売上によってどちらの税金が安いか違うので、売上次第です。

差し所は個人事業主として開業し、売上の推移を見て、年商1000万円が見えた来たら、法人化、会社設立を考えるという流れでよいでしょう。

会社設立の代行費用実質0円、個人事業主とのメリットデメリット流れと手順

占い師の開業資金はどのくらい必要?

占い師の開業資金はどのくらいかかるのでしょうか?

「占いの館」などで働く場合や、自宅でオンラインで占いする場合などは開業資金は不要です。 

  • 自宅開業で部屋を占い仕様に工事する
  • 外部に占いの館を借りる

この場合に開業資金が必要です。

個人経営幼児教室の独立開業費、資金内訳開業金額
物件取得(敷金礼金仲介料)100万円事務所賃貸、前家賃、敷金、礼金(自宅開業は不要)
内装工事50万円
什器備品(机、ホワイトボードなど)30万円
パソコン、ネット回線10万円
運転資金(当面の生活費)50万円
会社設立費用(会社設立する場合の法定費用)6万円~20万円
合計250万円前後(1人会社の場合)

占い師の開業資金、ランニングコストはそこまで高くなりません。

まず、自宅開業、オンライン占いなどで評価が得られてから、事務所を借りて外部開業を考えてもOKです。

占いの場合、事業計画や売上見込みが立ちにくく、「創業融資」を受ける難易度がとても高いので、自己資金でできる範囲でまず開業してみましょう。

それでも創業融資を受けて開業したい場合、資金調達に強い「経営サポートプラスアルファ」に相談していただければ、アドバイスできます。 

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占い師開業を希望する場合「経営サポートプラスアルファ」にまず相談を!

占いは売り上げ見通しや集客の根拠などを説得力を以て示すのが難しいので、開業資金集めは難航します。

まずは個人事業主として開業してもよいかもしれませんが、少しでも会社設立について検討しているのであれば、ぜひ経営サポートプラスアルファまでご相談ください。

お話を聞かせていただき、「開業時には会社を設立しない方がいいです」とアドバイスさせていただくこともあります。

お気軽にお問い合わせください。

経営サポートプラスアルファは土日祝日夜間も対応します。

また、遠隔地にお住まいの方はLINEやZOOM、チャットワークにて全国対応でオンライン相談させていただきます。

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