【独立前には把握しておくべき!?】セキュリティエンジニアとして独立する時に必要なスキルと案件の取り方

今回はエンジニアとしての独立の中でも、「セキュリティエンジニア」としての独立に焦点を当てていきます。

最近ではIT業界の技術が発展していることもあり、さまざまなITエンジニアの需要が高まってきています。

また、どの企業もエンジニア不足であることから、求人媒体ではセキュリティエンジニアをはじめとした、ITエンジニアの募集が数多く掲載されています。

その反面で、大学や専門学校を卒業した後に、企業には属さず自ら独立をして、セキュリティエンジニアとして働く人や今までは企業に属していた人がセキュリティエンジニアとして独立するケースが増えてきています。

しかし、いざ、セキュリティエンジニアとして独立をしようとする時には、企業に属していた時よりも必要とされるスキルが増えたり、仕事の獲得の仕方が異なります。

そのため、今回はセキュリティエンジニアとして独立する際のあらゆる面についてご紹介していきます。

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セキュリティエンジニアとは

数多くのITエンジニアの種類がある中で、セキュリティエンジニアとは何かという点についてですが、セキュリティエンジニアとは、簡単に言うとネットワーク上の情報セキュリティやサーバーに関する業務を行うエンジニアのことを指します。

主な業務の内容としては、サーバーの運用や保守、セキュリティ面のシステムの設計や運用・保守、サイバー攻撃を防ぐための監視や改善を行います。

最近ではさまざまなネットウイルスが増えてきていることもあり、それに応じてセキュリティシステムを開発したり、ネットワークに不具合が起こった際の対処をするエンジニアが必要となるのです。

また、時にはクライアントとの打ち合わせを行い、クライアントが抱えている課題や要望をヒアリングした上で適切なシステムを提案したり開発を行います。

独立したセキュリティエンジニアに求められるスキルとは

企業に属してセキュリティエンジニアとして働く際と、独立をしてセキュリティエンジニアとして働く時では求められるスキルが異なるのです。

それでは、いくつかの代表的な例についていくつかご紹介していきます。

高いコミュニケーションスキル

セキュリティエンジニアのみならず、独立をする際にはまずコミュニケーション能力が必要とされます。

独立をする際には自ら仕事を獲得しなければいけないため、月に1件も案件を受注できなければ収入を得ることができません。

仕事を受注する時には、自身のこれまでの経験や実績、得意とする分野や取引をする事のメリットなどを的確に伝えなければいけません。

また、いざ案件を受注出来たとしても、クライアントへ上手くヒアリングができなかったり、同じプロジェクトチームとなった人と円滑なコミュニケーションを取らなければいけません。

企業に属して業務を行う際にもコミュニケーション能力は必要とされますが、独立をするとなると、それ以上に高いコミュニケーション能力が求められると言えるでしょう。

ITに関する幅広い知識

セキュリティエンジニアとして業務を行う際には、クライアントとの打ち合わせでシステムでできること、できないことを的確に提案しなければいけないため、セキュリティやサーバーなどの幅広い知識が必要となります。

また、配属されるプロジェクトチームの状況によっては、セキュリティエンジニアもプログラミングを手伝うことがあるので、プログラミングの知識とスキルも身に付けておかなければいけません。

柔軟性

サーバーのセキュリティ面を運用・保守する際にはさまざまなエラーや不具合などが発生してしまいますが、セキュリティエンジニアはそんな時でも臨機応変に対応をしなければいけません。

万が一の時に適切な対応ができなければ、クライアントからの信頼にも影響を与えかねないため、緊急時でも柔軟に対応できるだけのスキルが必要なのです。

代表的な2つの独立パターン

最近ではセキュリティエンジニアとして独立する方が増えてきていますが、そのパターンの代表的な例としては「フリーランス」と「法人設立」に分けられます。

それぞれの独立方法によって特徴が異なるため、簡単にご紹介していきます。

フリーランス

フリーランスとは、法人などの企業に属さずに個人単位で仕事を請け負っている人のことを指します。

特にITエンジニアとして独立する人はフリーランスで独立をすることが多く、企業に属していたエンジニアがフリーランスとして独立するケースも増えてきているのです。

フリーランスは基本的に自身の好きな時に好きなだけ仕事を獲得できるため、企業などの団体に属して集団で業務を行うことや拘束されるのが苦手な人がフリーランスとして独立するケースが多いです。

同じように個人規模で独立をする際の「個人事業主」と呼ばれる独立方法もありますが、基本的に「フリーランス」と「個人事業主」の違いは、税務署に開業届を提出しているか、提出していないかという点くらいです。

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法人設立

フリーランスのように個人として独立をするのに対して、「株式会社」や「合同会社」などの法人として独立をするケースもあります。

法人と言えば複数人でしか設立ができないイメージを持たれがちですが、法人の種類によっては1人で法人を設立することもできるのです。

法人として独立するメリットとしては、フリーランスとして独立をするよりも社会的信頼が獲得しやすかったり、業務を行う上での費用を経費として落としやすくなるという点が挙げられます。

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独立後の仕事の獲得の仕方とは

いざ、セキュリティエンジニアとして独立をしても仕事を獲得できなければ収益を得ることができないため、仕事の獲得の仕方が重要となるのです。

それでは、セキュリティエンジニアとして独立した後に、仕事を獲得するにはどのような方法があるのかご紹介していきます。

直接企業に交渉する

独立をした後に、タウンページに書かれている企業やインターネットで検索して自ら案件受注の為のアポイントを取ろうとする方もいらっしゃいます。

エンジニアが不足していそうな企業に対して自らアプローチをかけることで、受注に至るまでより信頼をしてもらいやすい方法ではありますが、この方法で案件を受注するにはかなり高いコミュニケーション能力が必要とされるのです。

そのため、今までに営業活動をして案件受注のイメージが湧いている方であれば、独立後も上手くこなすことができるかもしれませんが、一度も営業活動や案件受注をしたことが無いという方からすれば、かなりハードルが高くなってしまうでしょう。

クラウドソーシングを活用する

最近では、どこの企業もITエンジニアが不足していたり、エンジニアとして独立する人が増えた兼ね合いで、お互いをマッチングする「クラウドソーシング」と呼ばれるサービスが増えてきています。

中には、セキュリティエンジニアなどのITエンジニア向けのクラウドソーシングもあるため、独立をした人が仕事獲得の選択肢として挙げる代表的な方法と言えるでしょう。

企業に属していた際のツテを使う

セキュリティエンジニアとして独立をする方のほとんどは、これまでに企業に属して案件をこなしているケースが多いため、案件をこなす上で企業と親睦が深まることがあります。

そのため、独立をした後に、企業に属していた時に関わっていた企業から案件を紹介してもらうことで、仕事を獲得するケースも少なくないのです。

また、一度ツテによって紹介をしてもらうことで紹介先から更に紹介をしてもらえるという可能性も広がるので、独立後に安定して案件を受注したいのであれば、ツテをいかに上手く活用するかという点が重要になるのです。

フリーランスのセキュリティエンジニアはどれくらい稼げるのか

セキュリティエンジニアの需要が増えてきているとは言えど、実際に独立後にどれくらい稼げるのかは獲得する案件の単価や業務内容にもよってきます。

そのため、セキュリティエンジニアとして独立する際の年収は人それぞれで大きく異なります。

また、仕事を獲得する際に個人で直接クライアントへの交渉を行うか、人材エージェントを通して受注するかにもよって異なりますが、セキュリティエンジニアとしてフリーランスで独立をして1年未満の単価の相場は月に約40万円と言われており、1年から2年目の段階では約50万円程度とも言われています。

そのため、単純に年収に換算すると約500万円と想定できます。

セキュリティエンジニアを求人媒体で募集している年収では約450万円からとされていることが多いため、フリーランスの方がやや稼げるとも言えるでしょう。

<最後に>セキュリティエンジニアとして独立するにはスキルの高さが必要不可欠

ここまででセキュリティエンジニアとして独立する際について、さまざまな面をご紹介してきましたが、セキュリティエンジニアとして独立した後に安定した収入を得るには、仕事を獲得する為のスキルはもちろん、獲得した仕事に対していかに質の高い業務を行うかが重要と言えるでしょう。

特にセキュリティエンジニアなどのITエンジニアに関しては、「中途半端なスキルを持ったエンジニアが何十人で作業をするよりも、優秀なエンジニアが1人で作業をした方が効率が良い。」と言われるほど、スキルの高さが重要となるのです。

いかに仕事を多く獲得できようと、仕事の質が悪ければ継続して案件を受注することは難しくなり、他に優秀なエンジニアがいれば、そちらに仕事を取られてしまうということもザラにあるのです。

そのため、いざ独立をしようとする際には、あらゆる分野に中途半端に対応できるよりも、一つでも強みとなる得意分野を確立しておく必要があると言えるでしょう。

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